こんなにある！ドアを通して見る製品確認試験

開閉操作・耐震・防犯

一般的なドアは人の手で開閉させます。そして、開閉はスムーズである必要があり、力の弱い人でも開けられなければなりません。また、地震などが発生しても、開閉に問題が出ることは良くありません。また、その一方で、簡単に不法侵入を許してしまう製品ではいけません。
これらの性能は試験で確認されます。ここではその確認手段について見ていきたいと思います。

開閉力測定

ドアの開閉載力測定での荷荷重は50N で水平に引っ張った時に開かなければならないことが、「JIS A 4702 ドアセット」の中に定められていて、ドアの開閉力測定は、この水平方向の引っ張りでの確認となります。
試験の方法としては、ドアの引き手にロープを掛け、そのロープを滑車を介して張り、もう一方の先端に重りを取り付け、重りの重みでドアを重りで引っ張って開閉状況を確認します。この時の重りの掛け方は1Nずつ増やして行き、ドアが動く最小の力を記録します。そして、その確認を5回行い、5回とも戸が開く力をもってドアの開閉力とします。
尚、ドアの開閉は200mmの移動で1回開いたこととしてカウントします。
ちなみに、この試験をクリア出来ない場合には、特にお年寄りなどの力の落ちてしまった人にとって、開閉することが困難なドアとなってしまいます。そして、特に住宅のドアの場合はバリアフリーの意味からも、開閉力をしっかりと確認することが重要となるのです。

開閉繰り返し試験

ドアは長く使う必要があります。と言うのも住宅の法定耐用年数を考えると木造住宅であっても、22年と決まっている背景があるからです。
そのため、ドアの耐久性としては、強度や腐食などに対する性能の他に、開閉繰り返しでの耐久性を確認する必要があります。ドアの開閉は、仮に1日に10回開閉させたとすると、1年で3650回の開閉回数となり、22年で80300回の開閉回数となります。耐用年数は開閉回数に比例すると言えるのです。
ドアの開閉繰り返し試験はJIS規格（JIS A 1530 建具の開閉繰り返し試験方法）に沿って行われます。この規格では、ドアの引き手部分を機械を使って掴み、ドアを実際に開閉させて開閉状況の変化や破損の有無などを見る試験となります。
尚、ドアとしてはJIS規格においては、この試験で10万回の開閉繰り返しに耐えることが合格の条件です。しかし、ドアのメーカーにおいてはこの開閉繰り返しを20万回の条件で行っていて、その開閉耐久性をアピールポイントとしている場合も見られます。
ちなみに、ドアの開閉繰り返しを続けていると、ドアの可動部分が摩擦などによって擦り減ってしまい、ドアの建て付けが悪くなる場合や、振動によってネジなどが緩んで来る場合もあります。ドアの試験においては、ネジの状況などまで詳細に確認されます。そして結果は各部にフィードバックされ、ネジの仕様などに至るまで検討が更に加えられるのです。

面内変形追随性試験

ドアには「面内変形追随性」という試験項目もあります。これは、地震などの発生によってドア枠が歪んでしまった場合に、ドアが問題無く開閉可能かを確認する試験となります。試験規格は「JIS A 1521 片開きドアセットの面内変形追随性試験方法」です。
試験としては、機械を使ってドア枠が外力によって長方形から斜めに寄った並行四辺形に歪んだ状況を再現し、その様な場合であってもドアが問題無く開けられるかの確認となります。
そして、試験の評価としてはドア枠の歪む角度の量に応じて3段階の合格の等級が定められています。これが面内変形追随性試験におけるドアの品質とされるのです。

防犯試験

ドアが簡単に破られると、室内の家財の盗難に繋がるだけで無く、家の中の人も危険に晒されます。そのため、ドアには外部からの不正侵入に対する十分な抵抗性を持たなければならないのです。
ドアの防犯試験は、実際に試験のために選抜された試験員が攻撃して確認されます。
この試験規格はJISでは無く、警察庁が国土交通省・経済産業省・建物部品関連の民間団体と共に設置した「防犯性能の高い建物部品の開発・普及に関する官民合同会議」に規定する試験方法によります。
試験方法の要旨としては、人が実際にドアに対して器具を使用し攻撃を行い、破壊出来るかどうかを確認します。品質としては、実際の攻撃に対して5分の抵抗性を持てば防犯性が高いとされ、合格の判定となるのです。
この「5分の抵抗性」という数字は、警視庁の公表によるもので、泥棒が室内への侵入に掛ける時間が5分を超えると約7割が侵入を諦めるとされています。「5分」とされているのは、元泥棒に対して調査を行った結果によるものです。
尚、官民合同会議では、「侵入までに5分以上の時間を要する」など、一定の防犯性があると評価した建物部品を「防犯性の高い建物部品目録」に掲載して公表しています。