施工管理者としての働き方のいろいろ

企業と契約社員として働く

施工監理技術者を必要としているゼネコン、総合建設会社は各現場に監理者としての施工管理技術者、現場所長、現場所長を補佐する施工管理技術者が常に必要です。

2020年東京オリンピック、アベノミクスによる景気浮上効果により、現在は各ゼネコンとも工事案件の引き合いが多く、施工管理技術者が足りない状態が続いています。そして、今後の少子高齢化社会の中で、施工管理者不足の状況は恒常的に続くと見られています。

しかしながら、建設需要は、景気後退時の減速が激しいため各ゼネコンでは正社員での増員のみで対応するのでなく、契約社員、独立事業者、派遣、各雇用形態での現場需要に応じた雇用対応を行っているゼネコンが多くなっています。

ゼネコンの契約社員としての雇用としては、雇用される技術者の資格、経験、技術が経歴書等でかなり具体的に分かるため、契約社員といえども給与的には正社員に負けない、若しくは正社員でなく雇用期間が限られているため、正社員より給与面では優遇された契約をして働く施工管理技術者も増えています。

しかしながら、賞与面、福利厚生面で正社員に比べて条件が良くない場合も多くありますので、契約する際には確認が必要です。

契約社員は有期雇用契約なので、自分のキャリアプランがしっかりしていて、保有している技術スキルで、多方面で活躍できる土台があれば、自分のキャリアプランに沿って働くことができます。そして、雇用期間が過ぎても、次の雇用機会を見つけるのも難しくはないでしょう。

しかし、しっかりとした目標がなく、流されて働いている場合には、雇用契約期間の終了期日が近づくたびに新しい職場を探さなくてはならないといった不安定な状況になりかねませんので注意が必要です。

技術者として派遣会社に登録して、派遣社員として働く

施工管理技術者として、派遣会社に登録をして各ゼネコン等の現場に派遣社員として働く雇用形態も増えています。いままでの派遣社員のイメージでは正社員に比べて給与格差が大きいイメージがありましたが、施工管理技術を持った技術者の場合には給与格差は改善されてきています。

建設工事の現場は、以前に増して多様な技術をもった技術者が求められるようになっています。そして、各現場はその現場が完成させる建物の概要によって、より多様的な施工体系が必要となってきていますし、IT化の推進によってITに強い施工管理技術者が求められています。

各現場はよりプロジェクト化されてきていますので、その工事プロジェクトに必要な施工管理スタッフは、その都度募集していく傾向にあります。その際に、技術者派遣会社を通じて、ITに精通した技術者、BIMに精通した技術者等を当該プロジェクトの期間限定で派遣社員として募集している会社が多くなっています。

逆に言えば、ITに強い施工管理技術者、BIMに強い施工管理技術者等、自分の仕事スキルをブラッシュアップしていけば、いろいろと社内のしがらみの多い正社員より自由度の高い働き方が可能になります。

人材紹介会社で建設関係企業向けに力を入れている会社では、現場施工、施工図作成、IT対応等、職種ごとに派遣技術者を紹介できる会社が増えてきています。常に施工管理技術の向上に取り組むと共に、IT技術の取得に励めば、建設産業でのスキルを持った技術者の派遣社員対応はさらに改善されていく方向にあります。