こちらの記事では、設備工事業界（サブコン）の売上ランキングや今後の動向などについてご紹介いたします。

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昨今は建設業界全体で活発な工事受注とそれに伴う業績向上が見られ、設備工事業界でも同様の動きが見られます。

そこで業界内の売上高ベースでのランキングや今後の業界の動向についてお伝えしていきます。

設備工事業界の売上ランキング

建設業とされる総合工事業（ゼネコン）、土木工事業、電気設備工事業、管工事業（空調設備工事）の4業種はいずれも東京オリンピック関連の活発な工事の受注をこなしている一方で、再開発事業がピークを迎えることから順調に売上を伸ばしてきています。

電気設備工事業の2018年3月末の売上高ベース、上位5社でのランキングは、昨年の順位とあまり変わっていません。

1位から5位までのランキングは関電工、きんでん、コムシスホールディングス、九電工、協和エクシオという順番です。

この5社については売上高と経常利益ともに前年同期比でプラスの推移を見せており、いずれも順調に伸びてきています。

次に空調設備事業を中心とする管工事業も、上位5社については、いずれも売上高、経常利益ともに順調に伸びています。

2018年3月末の売上高ベースでの上位5社は、1位から高砂熱学工業、大気社、三機工業、ダイダン、新日本空調の順番となっています。

このうち上位2社の高砂熱学工業と大気社の経常利益は前年同期比で30％超の伸びを見せており、非常に堅調な業績を示しています。

設備工事業界の今後の動向について

これまで設備工事業界は、エネルギー問題やエコを背景としたスマートグリッド構想があり、太陽光発電などエネルギー関連のインフラ整備事業が急拡大してきた関係で、設備関連工事の需要は増加してきていました。

さらに2011年の東日本大震災とそれに伴う復興工事の増加に加え、この数年で着工が始まっている東京オリンピック・パラリンピック関連に伴う建設工事に伴い、設備工事を含めた建設業全体の工事件数は大幅に増えてきています。

また、東京オリンピック開催後に工事件数の減少への懸念も取り沙汰されてきましたが、インフラ設備の老朽化に伴う改良工事や、老朽化したマンション、再開発のためのオフィスビルなどを含めた既存建物の解体工事、改修・補修のための工事、リフォーム需要、さらに賃貸住宅へのリノベーション工事も活発化してきており、設備関連工事への需要は今後も旺盛であるとみられています。

特にインフラの老朽化は深刻な問題であり、2012年12月に発生した山梨県内の笹子トンネル天井板落下事故で多数の死傷者が出たように、すぐにでも取り組むべき課題として浮かびあがっています。

日本の高度成長期の中で多くの道路や橋、学校、公営住宅などのインフラが整備されてきましたが、その多くは1960年代からのものであり、必要な改修工事や設備工事の件数が今後さらに増加すると考えられます。

今後も懸念される注意点として、慢性的な人手不足やそれに伴う人件費の上昇、さらに資材の高騰などがあるものの、設備工事業界全体へのニーズや重要性はますます高まっていくものと考えられるでしょう。

まとめ

オリンピック関連工事や災害復旧工事、老朽化したインフラの更新、オフィスビルなどの建て替えなどに伴い、設備工事業界は追い風が吹いています。

そのような大きな需要が設備関連会社の業績アップという結果に表れています。

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