「建設DXの部門別実態調査」、DX推進部門との連携が良好な企業はBIMも積極活用
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ゼネコンの建設DX調査
野原ホールディングス株式会社は、総合建設会社(ゼネコン)に勤務する267人を対象に「建設DXの部門別実態調査」を実施し、結果を2022年8月30日に発表した。DXの成功は、DX推進部門と各部門との連携がカギと報告している。
DX推進部門と他部門の連携
DX推進部門との連携について「とても/ややうまくいっている」と回答した人は40%、「どちらともいえない」が34%あるが、「あまり/ややうまくいっていない」の回答は22%と少数であり、ゼネコンのDX推進は概ね順調と推測される。
「連携が良好」と回答したゼネコンの47%が「BIMを十分に活用できている」と回答、「やや活用できている」の30%を合わせると、77%に及ぶ。
一方、連携が良好でないゼネコンは「十分に/やや活用できている」の回答は17%となっており、連携が良好なゼネコンと比較すると、業務におけるBIM活用の割合は約60%の差があることが分かった。
連携が良好な部門はBIMに積極的
連携が良好なゼネコンのうち、DXが進んでいる部門は「設計部門」で83%となり、設計部門でBIMを積極的に活用している様子が伺える。施工部門、営業部門、購買調達部門、積算部門もそれぞれ約60%で、部門に限らずBIM活用に積極的であることが考えられる。
同社は、BIM設計・生産・施工支援プラットフォーム「BuildApp」(ビルドアップ)およびニュースサイト「BuildApp News」(ビルドアップ ニュース)を提供しており、今回調査の詳細が掲載されている。
(画像はプレスリリースより)
野原ホールディングス株式会社のプレスリリース
https://nohara-inc.co.jp/news/release/6393/
編集部
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