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工事現場や建築物の防犯対策5つ|犯行の例やおすすめの防犯アイテムも解説

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公開日時 2023.02.20 最終更新日時 2024.01.31

こちらの記事では、工事現場や建築物の防犯対策についてご紹介いたします。

 


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工事現場や建築物における防犯対策とは?


日本は治安が良い国とされていますが、犯罪被害がまったくないという訳ではありません。特に建築業界では、工事現場や事務所などの施設から工具や機械、資材などが盗難被害に遭うケースがあります。
こうした犯罪に遭わない為には、工事現場の防犯対策を整えることが肝要でしょう。
防犯アイテムを使った防犯対策や、そもそも窃盗されそうなものを工事現場に残さないといった工夫が必要です。また現場の人間が防犯意識をもつことも大切なことでしょう。

工事現場での犯行の例4つ


犯罪には軽犯罪から重犯罪まで様々あります。
建築業界において工事に影響する代表的な犯罪は、資材や工具の損失にも繋がる「窃盗」であると言えます。そして、その前段階としての「不法侵入」についても見過ごすことはできません。
そこで、ここでは過去に起こった犯罪のうち、工事現場での盗難や不法侵入について紹介していきます。

1:建築資材の盗難

建築業界では工事現場に様々な資材が保管されていますが、資材の中でも「窃盗の対象」となるものがあり、当然ながらそのような「魅力的」な資材が窃盗犯に特に狙われます。
電線類が窃盗の対象になることが多いようです。
建築物に使われる電線類は、銅線に塩化ビニルで被覆しているものですが、工事現場にて使われる電線は非常に量が多く、その分重量も上がり、それに比例して売り値もそれだけ高くなります。
電線盗難の被害には銅類の価格相場の上昇が顕著な経済的背景としてあります。
銅類は元々が価格の高い金属として知られていますが、特に昨今では東京五輪を目前として資材相場の値上がりが見られました。そして、銅の相場もそれに連動して上がっているのです。
盗まれる電線もトン単位の重量で盗まれ、被害額は100万円を超える場合もある程です。
尚、銅線盗難は、屋外に保管しているものが狙われる場合が多いでしょう。その為、無用心さが窃盗に繋がっているとも言え、資材の保管について防犯対策をする必要があります。

2:建機の盗難

建機類の窃盗は、大型のものから小型のものまで様々です。
例えば、工事現場でよく使われる大型の油圧ショベルカーや大型ダンプなどの窃盗事件も発生しています。これらの犯行は明け方に起こる場合や、白昼堂々と行われる場合があります。
建築業関係の施設からは発電機が被害の対象となることもあり、一機だけではなく複数機を一挙に盗まれることもあるようです。
これらの犯行には地域や時期に関連している場合もあり、ある地域で集中的に犯行が見られると、次の月には場所を変えて集中的に盗難が発生するようなこともあります。また、正月やゴールデンウィークなどの連休中に被害にあう場合もあるようです。

3:現場事務所での盗難

工事現場では資材や重機などが盗難のターゲットになりやすいですが、現場事務所でもしばしば盗難事件が発生していて、無視できない被害も発生しています。
現場事務所での盗難で無視できない被害は大きく2つ挙げられます。1つ目は重機や建機などのカギの盗難が挙げられ、2つ目はパソコンやスマホといった情報端末の盗難です。
これらの被害は「対象が簡単に持ち出せてしまう」という点で類似していますが、被害を受けた結果は大きく異なります。
カギの盗難については、建機や資材などの盗難と二次被害に繋がる可能性があります。
また、パソコンのような情報端末が盗まれた場合はハード的な損失と、情報面での損害があります。情報端末は製品そのものを売ることが可能です。加えて、情報面では顧客情報や会社情報などデータが漏洩することになります。
情報漏洩はしばしば企業の情報管理責任の問題にも繋がる為、決して軽視できるものではありません。

4:不法侵入

建築業界では、工事現場への不法侵入がよくあります。これは、窃盗被害などの元になる要素です。
この犯行は少し見ただけでは侵入犯罪かどうかの判断が難しい場合もあります。例えば、侵入者が作業着だった場合、その人物が侵入者かどうかの判別が難しくなるからです。そして、一歩現場の敷地内に侵入を許してしまえば、事務所荒らしなどの被害に繋がる危険性もあります。
不法侵入は非常に計画的に行われる場合があります。「ネット検索で建設中の現場を探して侵入し、工具類などを盗み第三者に売りさばいた」などといった例もあるようです。
また、不法侵入には例えば子供が忍び込む例などもあり、盗難の被害だけではなく、子供たちの身の安全にも関わって来る事態も想定されます。

建築物に関する犯行の例4つ


続いて紹介するのは、建築物に関する犯罪例です。
建築物に対して発生する可能性のある犯行には、工事現場ではあまり起こらないものもあります。また建築物には中に人がいる場合もあり、ここからさらに別の犯行に発展してしまう可能性もあります。
建築物への犯行は一般的に工事現場よりも侵入が難しい為、より計画的かつ悪質な犯行になる可能性があることに留意しましょう。
適切な防犯対策をとっていく必要があります。

1:窃盗

建築物に関わる窃盗の手段は、主に留守中を狙う「空き巣」、就寝中に侵入する「忍び込み」在宅中のスキを狙う「居空き」などです。
これらの侵入経路は第一に窓、次に玄関などの出入り口です。そして、もっとも多い侵入タイミングはカギを掛けている状態よりも、施錠をしていない無締りの時が多いでしょう。
また被害例としては、現金や貴金属、カードなどの金品が盗まれる例、パソコンといったの家電製品の窃盗などがあります。パソコンを盗まれた場合には、様々な個人情報も盗まれることを意味します。
他にも、住人と鉢合わせになった際には窃盗から強盗に変わる例もあります。

2:建物への不法侵入

住居侵入罪の構成要件は「正当な理由がなく、人の住居もしくは人の看守する邸宅、建造物などに侵入する」ことと定義されています。つまり、建物への侵入とは、人の住居だけでなく、オフィスビルや倉庫などの「人の住居でない建物」へ侵入することも、不法侵入に当てはまります。
不法侵入は侵入そのものを目的としている訳ではなく、侵入後に行う窃盗等の犯罪を最終的な目的としています。
その為より計画的で、非常に悪質です。

参考:刑法 百三十条 住居侵入等/e-Gov法令検索サイト

3:放火

放火は時として多くの人命を奪う結果に繋がる可能性があり、非常に深刻な犯罪です。
放火は火災元の建物の焼失だけではなく、周辺の建造物へ延焼し被害が拡大する可能性があります。
放火に関しては問われる罪が主なものとして3つ挙げられます。「人の居る建物への放火」「人の居ない建物への放火」そして「建物以外への放火」です。
法定刑について見ると、もっとも重い罰則で言えば、人の居る建物に火を着けた場合は、死刑または無期もしくは5年以上の懲役と決められています。ちなみに、人の居る場所への放火の刑罰は殺人罪の刑罰と同じです。

参考:刑法 第百八条~第百十八条 放火及び失火の罪/e-Gov法令検索サイト

4:損壊

「損壊」とは建物などの破損・破壊の様な意味と捉えられるかも知れませんが、壊すだけが損壊ではありません。法的な意味としては「その物の効用を害する行為」とされており、物理的な破壊だけが損壊なのではなく、心理的に使えなくする場合にも損壊と認められます。
破壊行為の他の具体例には、ペイントなどでの建物への落書きや、多数のビラの貼り付けなどが損壊と認められることもあります。
また、損壊の対象ですが基本的には建造物から取り外せるかどうかで、建造物の損壊と器物の損壊に分けられます。ただし、ドアなどの場合、屋外との遮断などの機能が損失されることにもなりますので、建造物の損壊になると考えられています。

参考:刑法 第二百六十条~第二百六十二条 /e-Gov法令検索サイト

工事現場や建築物における防犯対策5つ


工事現場や建築物を犯罪から守る為、防犯対策する為にもっとも大切なことは、「そもそも侵入させない」ことです。
基本的に多くの犯罪が、不法侵入から始まっていることは無視できません。不法侵入できる状態だからこそ侵入し、窃盗や放火・損壊などの犯行におよぶのです。
そもそも建築物に簡単に不法侵入できる状態というのが、防犯対策では致命的となります。
どのようにすれば防犯対策できるのか、代表的な対策を5つ紹介します。

1:見通しを良くする

侵入の防止には「見通しを良くする」ことが非常に有効です。逆に見通しが悪い場所は人目に付きにくくなる為、侵入経路となりやすいのです。人目に付きやすくすると、侵入者としても怪しい行動ができなくなり、侵入の抑止力となります。
それでは、敷地まわりを見通し良くする為にはどのようにすれば良いのでしょうか。
まずはエクステリアや植栽などを工夫して、敷地の外から見える状態にしておく手段が有効です。侵入者も外部から見える場所だと、窓やドアをこじ開けることがやり難くなります。
また、照明器具も有効です。照明器具で暗がりを照らせば、照らされた場所が人目に付きやすくなる為、窃盗犯も警戒するようになります。
建築業界の工事現場のような場所では、整理整頓も防犯に繋がります。資材や工具などが山積みになっている場合はその山積みになった資材などが隠れ場になってしまい、不審者の侵入を許す結果になりかねません。

2:光や音などで威嚇する

防犯手段として窓ガラスやドアを補強し、侵入者の攻撃に耐えられる設備とすることも有効なのですが、侵入者が建造物を攻撃する前に意志を喪失させることも立派な防犯と言えます。
威嚇の効果が期待できるものとしては、光や音、そして監視などがあります。
光では照明が有効で、特にセンサーライトなどが用いられています。侵入者が狙う様な物陰の部分などに設置すると効果が期待できます。また、センサーライトはコストも安い為、容易に設置できることも魅力でしょう。
次に、音で威嚇するものとしては防犯アラームがあります。防犯アラームは人感センサーの付いたアラーム装置で、人が近づくと大きな音を出し、監視者に不審者の侵入を知らせるものです。これもコスト的にも高い訳ではなく、設置も難しくはありません。

3:警備員を配置する

警備員の配置は工事現場や建築物への防犯対策として非常に効果的です。
警備員の配置のメリットにはいくつかありますが、主なものとしては「心理的抑止力」「正確な判断」「速やかな通報」などがあります。
まず心理的な抑圧ですが、例えば施設警備員を配置している場合といない場合では、侵入者の犯行を思い留まらせるか否かが違って来ます。また、警備員は施設を巡回して安全確認するので、そのことを知っている侵入者に対しても抑止効果を発揮します。
次に挙げられるのが正確な判断です。人感センサーは人を検知して作動しますが、誤作動がない訳ではありません。しかし警備員の目視は機械の検知よりも遥かに正確で、侵入者の「人影」や「動作」で怪しさを判断することが可能です。
さらに警備員が警備会社や警察へ迅速・適格に通報できることも重要な防犯対策となります。

4:持ち出しにくくする

建築物はともかく、工事現場では人目が届きにくく無人になりやすいという犯罪に遭いやすい状況にある為、あらかじめ盗まれやすいものを持ち出しにくくする、盗みにくくすることも防犯対策です。
例えば、その場に置いておくしかない資材はまとめて鎖のようなもので結び付け南京錠を取り付けておくことや、重機のタイヤには重しを乗せて簡単に乗り逃げされないようにするという防犯対策です。
簡単に持ち出せない、持ち出すには時間がかかるとなれば、侵入者が窃盗を諦める可能性があります。

5:転売しにくくする

建築物や工事現場に侵入し窃盗するのは、多くの場合で転売して利益を出すことを目的としています。
その為、たとえ盗んだとしてもなかなか転売できないようにしておくことが犯罪抑止に効果的です。
盗まれやすい工具に名前を書いておく、会社名を刻んでおくといった対策があります。
どうしても建築物や工事現場にそのまま置いておかなければならない高価な工具や機械は、重要な部品を抜いておくというのもよいでしょう。
転売したくても転売しにくい、できない状態にすることが防犯対策になります。

工事現場や建築物の防犯対策で心がけておきたいポイント5つ

工事現場や建築物の防犯対策で心がけておきたいポイント5つ


工事現場や建築物に防犯対策しておくことは大切です。特に犯罪の最初のステップになりやすい、不法侵入を防ぐことは大きなポイントでしょう。
しかしそれだけでなく、工事にたずさわる人や建築物に住んでいる人、働いている人が心がけておきたいポイントがあります。
あまり考えたくないような内容もあるでしょうが、防犯対策の為には必要になってきます。あらゆる事態を想定することを心がけましょう。

1:敷地に不審者を入れないことを意識する

まず、大前提としては「敷地や建築物への不正な侵入を許さない」ことが大切です。これは、窃盗及び放火の様な凶悪犯罪も、侵入を防げれば防犯できる為です。
例えば窃盗について考えてみると、工事現場の資材盗難にしても資材置き場への侵入の対策を打てば、盗難の大きな抑止力となります。また、重機などの盗難も敷地に入られさえしなければ、盗まれることはありません。
そして、現場事務所や住居などの建築物での窃盗も、侵入を防げれば回避することが可能です。
放火にしても、敷地への侵入を許さなければ、建物に火を着けることがほとんど不可能となります。
最近では犯罪目的としてドローンの使用も見られ、テクノロジーを駆使した犯罪も考えられるので、完全に侵入を許さないことは困難かもしれません。しかし、敷地に人が不正に入らなければ防げる犯罪も多いのです。

2:内部犯行の可能性も意識する

あまり考えたくはないことですが、建築物や工事現場での犯行には内部の人間が関わっている場合、内部の者が犯行を実行している可能性があることを認識しておきましょう。
どんなに防犯対策しても犯行が行われてしまったような場合は、特に内部犯行の可能性を考える必要があります。防犯対策の内容を知っている内部の人間ならば、それに引っかからないように建築物・工事現場内で犯罪を犯すことが不可能ではない為です。
一人に重きをおくような形ではなく、グループを分けたり複数で管理したりする防犯対策が有効になるでしょう。

3:保険に加入しておく

どんなに防犯対策しても100%安全にはならない為、万が一のことが起きた時のことも想定しておく必要があります。不法侵入されて盗難といった被害が起こった際に、その被害をできるだけ抑える対策をとっておきましょう。
建築物や工事現場での窃盗や放火などの犯罪を対象とした、「建設工事保険」に加入するのがおすすめです。
ただ注意点として、全ての建設工事保険が盗難のような犯罪に対応している訳ではありません。万全な対策の為には、保険内容も吟味しましょう。

4:工事現場に現金をおかない

防犯対策では罪を犯す気にさせないこと、その気をくじくことが大切です。工事現場や建築物内部とはいえ、そのような場所に現金を放置しておくことは、犯罪を誘発する可能性があります。
現金が目の前にあれば、普段は犯罪しないような人でもつい手が出てしまう、といったことがある為です。
工事現場や建築物にどうしても現金をおく必要があるなら、簡単に持ち運べない金庫に入れるといった対策がありますが、100%ではありません。やはり、そもそも現金をおかないことが肝要でしょう。

5:先入観にとらわれず対策をする

何においても先入観は危険です。しかし特に工事現場や建築物に対する犯罪については「ここは通れないだろう」「これはさすがに盗まれまい」といった先入観があっては十分な防犯対策ができません。
あなたは犯行できないと考えるかもしれませんが、他の人は可能だ、と考えるかもしれません。たいして価値がないものだと思っていても、盗まれる可能性は0ではないのです。
どんなものでも犯行の対象となる可能性があること、自分の価値観で判断しないように注意しましょう。

工事現場や建築物の防犯対策におすすめのアイテム5選


工事現場や建築物の防犯対策に使えるアイテムはたくさんあります。昔から使われてきた対策もあれば、近年になって特に便利に使われるようになってきたアイテムなど様々です。
特にスマートフォンを活用する防犯対策は手間やコスト面で優秀な為、よく使われるようになっているでしょう。
ここでは代表的な防犯対策アイテムについてまとめてみました。これからの建築物・工事現場の防犯対策に役立てましょう。

1:仮囲い・フェンス

防犯対策ではそもそも「敷地内に入れない」ことが大きなポイントとなります。その為に有効となるのが仮囲いやフェンスです。
仮囲いやフェンスを設置した場合、それを乗り越える為には上を乗り越える為の動作が必要になり、人目につくと不審に思われる確率が高くなります。
また、仮囲いは高さが2mクラスのものや3mクラスのものまで揃っていて容易には侵入できず、防犯効果も高いと言えます。
次にフェンスですが、こちらも公共用の背の高いものまで、多くの規格が揃っています。しかも、意匠性と強度を兼ね備えていることが特徴的です。フェンスの材質もアルミやスチールのものがあり、簡単には破れない構造となっています。
尚、フェンスには忍び返しの様な、防犯に特化したタイプのものもあります。現場に合わせて適宜選択するのが良いでしょう。

2:防犯フィルム

建築物の防犯は、窓を破って侵入者が来る場合が多いことから、窓を補強することが防犯性向上の為に非常に大切になります。実際、侵入犯の侵入経路を見ても窓を破って入る例が多いでしょう。
窓の防犯に関しては窓ガラスのメーカーも様々な工夫を凝らしている為、侵入者も簡単には侵入できない様になっています。
しかしながら、防犯性能が高い製品が適用されている物件の多くは新築住宅の場合であり、工事現場や現在の建築物に該当するとは限りません。
また既存建築物の窓の交換には大きな費用が掛かり、誰でも容易にできる訳ではありません。
そこで、既存住宅の窓の防犯性を上げる手段に、窓ガラスへの防犯フィルムの貼り付けがあります。このフィルムは透明ですが簡単に破ることは難しい為、窓のこじ破りにも強いでしょう。
窓の変更は費用も工期も必要です。しかし、このフィルムは大きな工事も必要なく、短期間で張り付けられるメリットもありますので、建築物の防犯対策に非常に有用です。

3:センサーライト・アラーム

センサーライトは威嚇効果の高いアイテムであり、費用を抑えて設置できるメリットがあります。特に見通しの効きにくい場所に配置すれば防犯効果の向上が期待できます。
センサーライトには電池式や太陽電池式のものまであり、電源線の工事が要らないものも揃っています。
電気工事がなく設置にも大きな手間が必要ない為、手軽に取り付けられます。購入に関してもホームセンターや通販などで扱っている為、手配が難しくありません。
他にも、侵入者に対する威嚇効果を持つものにアラームがあります。これは侵入者を心理的に威嚇するだけでなく、侵入者の行動を他の人に伝える効果があります。アラームも手軽に設置することが可能であり、簡単に入手できます。

4:監視カメラ

監視カメラも防犯上で非常に有効なアイテムです。
最近のカメラは昔の物よりも非常に小さくなっていて、性能も良くなっています。また、録画や記録中の映像を離れた位置に送ることも可能となっています。
工事現場や建築物の防犯対策としてだけでなく、防犯カメラがあれば窃盗犯が資材置き場にトラック等の車両で乗り付けて来た場合に、残った映像が車両を特定する手掛かりになる可能性もあります。
また、カメラ付きのインターホンなどは、設置するだけで窃盗犯に対する威嚇効果を持たせることも可能です。なぜなら、窃盗犯が下見に来た時、カメラ付きのインターホンの設置を見つけたならば、証拠を残すことを恐れて諦める可能性がある為です。
ちなみに、今ではカメラで撮影した映像をネット経由でスマートフォンに送り、視聴できるようになっています。

5:追尾機能のある発信機器

近年登場している防犯対策アイテムには、GPSを搭載し、追尾機能を有しているものがあります。追尾機能のあるGPS発信機器を取り付けておいた場合、万が一その工具や資材、重機が盗まれたとしてもその位置を追跡可能となり、盗難後にも活躍します。
防犯対策として使う場合は、「GPS内蔵」といった文言を目に付くようにしておくとよいでしょう。
もしも工事現場や建築物内で窃盗が起こった場合、速やかに警察に報告すると同時に追尾機能があることも伝えましょう。

工事現場や建築物の防犯対策をしっかり行おう


工事現場や建築物で窃盗や放火・不法侵入といった犯罪が起こる可能性は常にあります。その可能性を低くすることはできますが、完全に0にすることは非常に困難です。
できるだけ防犯効果を高める為には、まず犯罪の最初のとっかかりとなりやすい不法侵入対策をしっかり行うことが大切でしょう。侵入さえ防げれば、防げる犯罪はたくさんあります。
今回の記事では犯行例や防犯対策方法などについてまとめてきましたので、今後の防犯対策にお役立てください。

 


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