南海トラフ地震はいつくる？被害規模と現場監督に求められる対応とは

折に触れてテレビや新聞などで取り上げられる南海トラフ地震ですが、実際に南海トラフ地震への備えをしている人は意外と少ないのではないでしょうか？
この記事では南海トラフ地震の被害規模や、もし発生したときに現場監督に求められる対応などを紹介していきます。
災害時に建設業界が担う役割は非常に大きいので、それを知るためにもご一読ください。

南海トラフ地震の想定被害は？

南海トラフとは四国の南にある海溝のことで、地震の発生箇所として知られています。
かつては東海地震・南海地震・東南海地震が別々に発生する地震と考えられてきましたが、同時に起こる可能性が考慮されて「南海トラフ地震」という呼称が生まれました。
南海トラフ地震は発生確率が非常に高い大地震として、強く警戒されています。

被害エリアは？

震度6以上が想定されるエリアは非常に広く、東は横浜市、西は熊本市までが含まれます。
震源に近い九州・四国・近畿・東海地方では、震度7を含む大きな揺れが観測されると考えられています。
静岡県や高知県では30m以上もの津波があるとも言われており、地震と津波によって多くの被害が発生することは想像に難くありません。

被害規模は？

2012年8月に公開された情報では、最悪の場合死者32万3000人、建物の全壊・焼失は238万6000棟にものぼるそうです。
避難者の数は1000万人近くに及び、電気・ガス・上下水道・交通・通信など全てのインフラに大きなダメージが発生することは間違いないとされています。

現場監督に課せられる仕事

大地震が発生したときには、建設業界に瓦礫の撤去、インフラの回復、物資の輸送などの役割が期待されます。
急務となるのはインフラの回復です。
救護隊や支援物資の輸送は、交通インフラが整備されていなければスムーズに行われません。
東日本大震災や熊本地震では、大規模に破損して通行不能になった道路の修復を驚くべきスピードで成し遂げた日本の建設業界に対し、多くの称賛の声がありました。
また、交通インフラだけでなく、ポンプによる排水作業や下水道の修復など、生活インフラを整える仕事も数多く発生します。
これに加えて、重機を使った瓦礫などの撤去も建設業界に要請されます。
現場監督は震災後矢継ぎ早にもたらされる情報を正しく把握し、何が必要かを迅速に判断して、速やかに作業にかからなければなりません。
被害が想定される地域を常日頃から意識しておけば、いざというときの対応速度は飛躍的に向上します。
平時から災害時の対応をシミュレーションしておいてください。

災害時を想定した準備が必要

南海トラフ地震が起これば甚大な被害は免れません。
日頃から自分と家族の命を守れるための備えをしておき、そのうえで災害時に現場監督として何ができるかを考え、いざというときは実行に移せるような用意をしておきましょう。

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