潜水士とは？

潜水士とは、海や河川、湖や沼などの水中や水底で作業する人のことを指します。潜水士の仕事内容といえば、海で沈没した船を引き上げたり、人命救助をするイメージが強いのではないでしょうか。

ですが潜水士の仕事は水中での仕事に従事する人のことを指すため、その仕事は多岐にわたります。例えば、落下物の捜索、ダイビング指導、海洋調査など様々な仕事が挙げられます。

そんな潜水士になるには、「潜水士免許」を取得する必要があります。潜水士免許は公益財団法人「安全衛生技術試験協会」が実地している国家試験を受けて取得する国家資格です。

大変危険を伴い、体力と高い技術力が求められる潜水士ですが、潜水士になることでどのような需要や将来性があるのでしょうか。

参照：潜水士｜公益財団法人 安全衛生技術試験協会

潜水士の需要や将来性

潜水士の資格だけならば筆記試験だけのため、勉強すればだれでも取れる資格といえます。大事なのは資格を取ったあと、経験を積み重ねていくことです。

潜水士の仕事は人命救助だけではなく、海洋建設業に始まり、水族館、スキューバダイビングのインストラクター、海洋調査など多岐にわたります。危険を伴うことも多々あるため、民間企業では随時高待遇、高所得で求人情報が挙げられています。

ただし、とても厳しい仕事のため、ほぼ一年中求人情報が載っている職業でもあります。厳しい仕事ですが、潜水士が活躍できるフィールドは多岐にわたるため、近年、積極的に採用する会社も増えてきています。

潜水士の仕事・年収

潜水士の仕事は、海、川、ダムなどの水中に潜り、土木建築、海洋調査などの作業を行うことです。また作業内容は多岐にわたり、船舶の修理、船体の引き揚げ、魚介類の採取、海難救助なども含まれています。

いずれにしても長時間水中で作業することになるため、陸地にいるのとは違った大変さがあるでしょう。ただしその分平均的に年収は高く、平均年収がおよそ600万円～700万円、ベテランはおよそ1,000万円を超えているケースも決して珍しくはありません。

潜水士が在籍する企業として、業界的には主に建設業界に該当しますが、建設業界の中でも高待遇といえるでしょう。ただし潜水士は民間企業以外に在籍するケースもあるため、詳しくは後述します。

年収が高い理由としては、特殊なスキルが必要なことに加え、危険が伴うという理由もあります。

水中では潜水器を用いて送気やボンベからの給気を行いますが、ボンベに不具合が生じる、人為的なミスが発生する、といった可能性もゼロではありません。

もちろんミス＝死というわけではありませんが、呼吸ができなければ人間は生きられないため、常に死と隣り合わせではある、危険な仕事とはいえるでしょう。

潜水士の仕事に必要な資格

潜水士として仕事を行うためには資格が必要です。資格名は「潜水士免許」で、国家資格になります。潜水士になるためには、複数の選択肢があります。

潜水業務を行っている民間企業に所属する、大学等の研究機関に所属して海洋調査を行う、海上自衛隊や警察といった公的な組織に所属する、などです。

それぞれ目的は異なりますが、長時間水に潜って作業するという共通しています。目的が異なるため、当然水中での作業自体は様々です。

また分野が様々である分潜水士へのニーズは今後も大きいと考えられます。作業内容以前に水中に長時間潜って作業すること自体に特殊な技能が必要なため、極端にいえば水中での作業が必要な限り潜水士への需要があります。

水中作業をすべてAI化できるわけではないため、危険性はあるものの安定性も高い職業です。

潜水士免許の基本情報5つ

ここからは潜水士の免許取得までの基本情報を5つ紹介します。潜水士の受験は「安全衛生技術試験協会」の各センターにて行われます。

資格取得までの流れとしては試験2週間前までに各自で受験の申し込みをし、潜水士国家試験を受験します。試験に合格して潜水士の免許を取得となります。

ここまでが潜水士免許取得までの大まかな流れとなります。また、受験をする前に講習会も開催さています。潜水士免許の取得までを、もう少し詳しく解説していきます。

1：受験資格

潜水士の受験資格は、満18歳以上の心身ともに健康な方であれば、だれでも資格取得は可能です。潜水士の試験は筆記試験のみのため、学歴や経験がなくても一切問題ありません。

18歳未満の場合でも受験はできますが、満18歳になるまで免許は交付されません。また、試験には本人確認証明書が必要となります。詳しくは下記の安全衛生技術試験協会の公式ホームページにて確認できます。

出典：受験資格｜公益財団法人 安全衛生技術試験協会

2：試験内容

試験科目は(1)潜水業務(2)送気潜降及び浮上(3)高気圧障害(4)関係法令の4つとなります。

出題形式は五肢択一式のマークシート方式、問題数は各10問で(1)潜水業務が30点、(2)送気潜降及び浮上(3)高気圧障害が25点、(4)関係法令が20点となります。

1科目につき1時間、午前10:00〜12:00、午後13:30〜15:30に分けられて試験が行われます。（※令和3年6月からは12:30〜16:30に変更）

また、出張試験の場合は各地で時間が変わってきますので安全衛生技術試験協会の公式ホームページにて随時確認してください。

出典：試験の日程｜公益財団法人 安全衛生技術試験協会

3：受験費用

潜水士の受験費用は6,800円と振込手数料がかかります。また、郵送の場合は「免許受験申請書」を請求する必要があります。

他にも郵送代や、交通費などもありますが、地域によって変わってきます。さらに試験合格後には、免許申請の手数料もかかります。

一般で講習会込みとなると、講習会だけでおよそ23,000円かかるため、トータルではおよそ30,000円の費用がかかることになります。

参照：試験手数料｜公益財団法人 安全衛生技術試験協会

4：試験日程

試験日程は主要都市7ヶ所の「安全衛生技術センター」で年におよそ3〜6回開催されています。令和3年度の試験会場は北海道センター、東北センター、関東センター、中部センター、近畿センター、中国四国センター、九州センターです。

今年度は北海道センターは4・7・9月と令和4年2月、東北センターは4・7・12月、関東センターは4・6・7・12月と令和4年2月、中部センターは7・12月と令和4年2月、近畿センターは4・6・7・9・12月と令和4年2月、中国四国センターは4・7・9月と令和4年2月、九州センターは4・7・9月と令和4年2月となります。

他にも、出張特別試験が各地で実施されています。詳しくは安全衛生技術試験協会の公式ホームページから「出張試験の日程」の都道府県をクリックで調べることができます。

参照：試験の日程｜公益財団法人 安全衛生技術試験協会

5：難易度

潜水士の資格取得は80%程度と、試験を受ければだいたい合格できる難易度となっています。ただし、この合格者数はもともと警察学校や海上保安学校で勉強をしている生徒が合格した比率のため、勉強をせずに受かるということは、まずありえません。

個人で受ける場合は独学でも構いませんが、安全衛生技術試験協会が開催している「潜水士　受験準備講習会」を受けてから試験に望むことがおすすめです。

講習会では、試験4科目について2日間で講習が受けられます。講習会費用はテキスト代込でおよそ22,000円かかります。

講習会について詳しく知りたい方は、安全衛生普及センターのウェブサイトから資料請求ができます。

出典：潜水士　受験準備講習会｜一般財団法人　安全衛生普及センター

潜水士免許とダイバー認定証の違い

さて、ここまでは潜水士について話てきましたが、ここからはダイビングライセンスと潜水士の違いについて解説していきます。

どちらも水中に潜るという点は同じなのですが、実は全く違います。まず簡単にいうと、潜水士が国家資格の免許で、ダイバーライセンスは民間の認定資格となります。

ダイバーライセンスは10歳以上から取得可能、どちらかといえば、趣味や遊びの延長線上にライセンスがあるという形です。スキューバダイビングを楽しむ前に少し勉強しておいて潜るといった感じでライセンスは取得できます。

潜水士免許が必要な主な職種6選

ここまでは潜水士について解説してきました。すでに職業についていて、仕事のために潜水士の資格を取る方もいます。では、潜水士の資格が必要な職種にはどのようなものがあるのでしょうか。

水中での仕事が主な潜水士は、海や河川や湖など、水中での仕事が主軸となります。しかし、具体的にどのような仕事があるのかといわれても、すぐには思いつかないのではないでしょうか。

そこで今回は、潜水士免許が必要な主な職種6つを紹介します。ここで紹介する職種以外にも最近では増えつつありますが、大きく分けるとこれらの職業が主軸となるので参考にしてください。

1：作業潜水士（建設関係）

建設関係の作業潜水士で、通称「作業ダイバー」と呼ばれています。海底調査や護岸工事、水中溶接など水中での現場作業をする職人です。

例えば、工事現場でショベルカーを駆使する人のように、潜水士は水中での技術と知識を駆使しながら作業します。

ただし、水中でも陸での作業と同じような資格が必要な場合もあり、潜水士の資格以外にも玉掛けやアーク溶接などの資格取得が必要な場合もあります。

2：水族館飼育員

水族館で働きたい場合、資格がなくても応募はできますが、潜水士の資格があることで有利になります。また、水族館によっては潜水士の資格が必須の場所もあります。

水族館の飼育員の主な作業は水族館にいる生き物の管理や飼育です。そこには水槽の掃除も含まれます。水族館で飼育員の方が水槽の掃除をしている姿を見かけたことがある方も多いのではないでしょうか。

潜水士は水族館の業務でもかなり役立つ資格となります。

3：海洋調査の研究者

水中での現場作業をする人を「作業ダイバー」というように、水中で調査する人を「調査ダイバー」といいます。「調査ダイバー」は海で水中遺跡や海洋生物を調査、研究を行います。

他にも海中の流れや温度、海水の成分、海底の地形や地質など海に関してのことを詳しくは調査していきます。

この海洋調査の研究者は、大学の研究機関や民間の調査会社で働く人が潜水士の資格を取得して調査ダイバーとなる方が多いです。

4：ダイビングインストラクター

ダイビングのインストラクターになるためにも潜水士の資格が必要です。ダイビングライセンスはあくまで民間での資格であるため、バディと組んで潜るといった行為はできますが、ダイビングの指導となると潜水士の資格が必要となります。

ダイビングを職業としたい場合は潜水士の資格を取得しておくほうがいいでしょう。ただ、遊びや趣味でダイビングを楽しむのであれば、潜水士の資格は必要ありません。

5：海上保安庁・海上自衛隊の潜水員

海上保安官、海上自衛隊の潜水員になると、遭難船舶の救助や人命救助など、レスキューが主な仕事となってきます。

ただし、海上保安官並びに海上自衛隊の潜水員はとても良い狭き門で、エリートと呼ばれるような人しかなることはできません。それだけ過酷な仕事ともいえるでしょう。

6：消防・警察の救助隊員

消防や警察には「水難救助隊」というものがあります。海上保安官の仕事にも水難救助の仕事があるのですが、大まかには同じようなものです。

2つの違いは、大きくみれば海で考えると海上保安官の巡視船が入れる場所は海上保安官に、入れない場所は消防、警察にお願いすることとなります。消防、警察は主に河川や湖での水難事故の場合に救助に出ることが多いです。

どちらも水難事故や災害に特化した、スペシャリストの部隊となっています。

潜水士の仕事内容や必要資格などを理解しよう

潜水士の資格は学校や講習会に参加すれば比較的取りやすい免許といえます。

ただし、免許をとってからが大変な資格といえます。潜水士免許取得には実地試験がないからです。そのため免許を取得してから潜水士としてキャリアを積んでいくと言うことになります。

潜水士は体力や技術なども必要で危険な仕事です。だからこそ民間企業では高所得、高待遇の条件が提示されていることがあります。

だれでも免許取得が可能ではありますが、とても厳しい仕事だとしっかり認識して潜水士を目指していきましょう。

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