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【2019年版】5年後・10年後の建設業界の働き方や技術、業界の動向を徹底解説

社会情勢の変化に伴い、建設業界を取り巻く環境も少しずつ変わってきています。
5年後、10年後の建設業界は、現在の建築業界とは全く違うものになっているかもしれません。

また、今後は働き方改革や外国人労働者受け入れ拡大などが建設業界に影響をもたらす可能性が高いです。
IT機器導入の影響でも仕事のやり方が変わりつつあります。

建築業界で働く人は、今後の動向を見極め、課題を発見し、解決に導かなければなりません。
では、具体的にどんな変化が予想できるのか、今後の課題や解決策と併せて解説していきます。

直近の大きな動向といえば、「東京オリンピック」。
まずは現在の東京オリンピックまでの建設業界と、終了後の動向についてご紹介しましょう。

オリンピックまでの建築業界の動向

東京オリンピックが建設業界にどのような影響を及ぼすのか、それに向けてどのようなことに取り組んでいけばいいのか確認しましょう。

オリンピックまで好景気が続く理由

オリンピックでは非常に多くの競技を行うため、使用する競技施設の数は40会場以上もあります。
日本武道館や代々木競技場のように既存の競技施設を使用するところもありますが、「カヌー・スラロームセンター」や「大井ホッケー競技場」のように新設される競技場も多く、その影響で建設業界の仕事が大幅に増えています。

また、海外や遠方の地域からオリンピックを見に来る人を迎えるためのホテルなどの宿泊施設も新設されます。
オリンピックを観戦したついでに、ショッピングなどを楽しみたい人もいるでしょう。

その需要を見込み、商業施設なども新設されたり整備されたりします。
さらに、高速道路や鉄道などの交通インフラの整備も必要です。

大きな工事が次々と発注され、現在の建設業界はその恩恵を受けて、かなりの好景気な状態にあります。

好景気の中でも課題はある

景気が良い状態なら、諸手を挙げて喜ぶのが普通でしょう。
しかし、現在の建築業界では、景気が良くても喜んでばかりはいられないのが現状です。

現在、建設会社の多くは深刻な人手不足に直面しています。
オリンピックで仕事が増えても、その仕事をこなす現場監督や職人がいなければ、業績を上げることはできません。

人材確保が建築業界での大きな課題と言えます。

オリンピックまでに建築業界が取り組むべきこととは

これまでは、大手ゼネコンや中堅ゼネコンは、採用活動にあまり力を入れていませんでした。
中小の建設会社と比べて待遇が良いことなどから、優秀な人材を確保するのにそれほど苦労していなかったのです。

しかしオリンピックの影響で人手不足の状態が続くと、中堅以上のゼネコンもうかうかしていられません。
優秀な人材を確保するべく、本気で採用活動に取り組む必要があります。

特に他業種から人材をとられてしまうのは極力避けたいところです。
他業種でも人手不足に陥っている企業が多く、働きやすさを前面に出して採用活動に力を入れています。

まずは労働環境の改善が急務です。そして、人材育成にも力を入れなければなりません。

現在新人として頑張っている現場監督が、5年後には良い先輩として、10年後には良い上司として活躍できる環境を作っていきましょう。