建設業界で働く人々にとってはごく当たり前の『建築』と『土木』の違い。意外とご存じない方も多いようです。

簡単に説明すると「建物を造る」のが建築工事で「土を掘ったり山を切り開いたりしながら構造物を造る」のが土木工事です。
地面の上が『建築』で地面の下が『土木』と表現されることもありますが、地階のある建物もあれば、土木工事の中には陸橋や高架道路などもあります。確かに、その境界は曖昧でわかりづらいものかもしれません。

産業分類によると、建築・土木は建設業の中の“総合工事業”に該当します。
施工管理の仕事をするにあたっては、これら“総合工事業”以外にも選択肢となる業種がいくつかあります。
建築、土木、そして、それ以外の現場や施工管理の仕事について、それぞれの違いと特徴を見ていきましょう。

建築現場と土木現場

知っているようで、実はよくわからない建築と土木の違いや特徴について。今からわかりやすく説明していきます。

建築工事の種類

建築現場は最も身近にあるものですから、皆さんも日頃から目にする機会が多いのではないでしょうか。
個人住宅の建築現場は至るところで見かけますし、マンションやビル、公共の建物や大型施設まで、規模や用途、新築・リフォームの如何を問わず、これら建物に関わる工事はすべて建築工事にあたります。

中には、建設業の許可なく工事を行っている現場もあります。
建築一式工事の場合は請負金額が1,500万円未満、もしくは延床面積が150㎡未満の木造建築であれば建設業の許可は不要ですから、建設業の許可を持たずに個人住宅の工事を請け負っている建築業者は、意外と多いのです。

また、建築という枠組みの中には先進技術で鋼構造物を施工する「特殊構造」という分野もあります。特殊な技術に触れてみたいという方は、特殊構造を手掛ける建設会社への転職を検討してみるのもよいでしょう。

土木現場の種類

土木工事にもいろいろありますが、国土交通省の共通仕様書には「河川工事」「海岸工事」「砂防工事」「ダム工事」「道路工事」の5種類があります。ここでは、トンネル工事は道路工事に、橋梁工事は河川工事の中に含まれます。
「砂防工事」というのは聞き慣れない言葉ですが、河川の流れを人工的に変えたり、地すべりを防止したりする工事などを行うものです。

また、東京都の土木工事標準仕様書では「街築工事」「舗装工事」「橋梁工事」「植栽工事」「公園施設工事」「河川工事」「港湾工事」「空港工事」「土地改良工事」「治山工事」「漁場造成工事」について定められています。
「街築工事」は道路の脇の側溝や縁石、照明などの工事を総称したもので、「治山工事」には森林の整備や山崩れを防止するための土留め工事などが含まれます。

その他、農地の造成に関わる土木工事については、農林水産省において管理基準が設けられています。

建築工事における組織と役割

建築工事は一般的に〈発注者〉〈設計者〉〈施工者〉の3者で進められます。
公共工事の場合〈発注者〉は官公庁であり、民間工事の場合は企業や組織が〈発注者〉となります。
個人住宅の依頼者は「施主」「建て主」あるいは「建築主」などと呼ばれることもありますが、「建築主」は建築基準法上の用語であり、建設業法上は個人の施主も含めて〈発注者〉と表現されます。
〈設計者〉は建設会社の設計部署、または建築設計事務所に所属する建築士のことで、設計業務と監理業務を行います。
そして、現場の施工管理を行うのが〈施工者〉である建設会社です。

土木工事における組織と役割

土木工事も、建築工事と同じく〈発注者〉〈設計者〉〈施工者〉の3者で進められます。
建築工事と異なるのは、〈発注者〉の多くが国や地方公共団体などの官公庁であるという点でしょう。
民間からの受注では、最も多いのがプラントの機械器具設置にともなう土木工事、次に鉄道関係（JRなど）、そして発電用の土木工事となっています。
土木工事の〈設計者〉は建設コンサルタント会社です。建設コンサルタントは、同じ〈設計者〉でも建築の設計とはややポジションが異なります。
企画立案から事業に関わり、調査や計画、設計、施工、その後の維持管理に至るまでのすべてに関与するのが建設コンサルタントであり、「設計監理業務」ではなく「発注者支援業務」行っているという位置付けです。
そして、建築と同様に建設会社である〈施工者〉が施工管理を行います。

建築と土木の現場環境の違い

建築と土木は産業分類において共に“総合工事業”に分類されており、建設業の29の業種区分においては、それぞれ「建築一式工事」「土木一式工事」に分けられています。

どちらも同じ一式工事を請け負う建設会社なのですが、土木工事ではその工程の大部分を「土工・コンクリート工事」が占めているため、現場の規模が大きければ同時に作業する作業員の数は増えるものの、協力会社の数はさほど多くはありません。

それに対し、建築工事では「屋根工事」や「左官工事」「塗装工事」「内装仕上げ工事」など内外装の仕上げに伴う細々とした工種が多く、いくつもの工程が同時に進んでいきます。
そのため、建築工事の現場では躯体が完成した後は、毎日のように入れ代わり立ち代わり違う下請業者が出入りすることになります。

建築 ・土木現場での施工管理

ここからは、建築と土木の現場における施工管理の仕事について説明します。それぞれ求められるスキルに違いはあるのでしょうか？

施工管理の仕事内容

施工管理で行う仕事は、主に4つ。

（1）工程管理
工事が工程どおりに進むよう管理し、遅れている場合は対策を検討します。
（2）品質管理
注文者から求められる品質に近付けるための管理を行います。
（3）安全管理
労働災害が起きないよう、注意喚起を行うなどの対策を講じます。
（4）原価管理
適正な利益を生むために、収支をしっかり管理する必要があります。

建築現場では雨が降ろうと雪が積もろうと、建物に屋根と壁がついている限り工事を進めることができますが、土木の現場は悪天候では作業ができません。
そのため、土木工事の施工管理者は雨の日はほぼ現場事務所で進捗管理や図面の確認、書類作成といった事務仕事を行うことになります。

また、降雪量の多い地域では冬になると現場が動かないこともあり、土木業者が夜間や早朝ドーザ（ブルドーザー）で除雪を行うこともあります。

建築現場で求められる資格

技術者として一定の経験を積んだ後は、主任技術者として現場の管理を行うことを求められます。
建築一式工事の現場において主任技術者になるためには、以下のいずれかの資格を取得している必要があります。

• 2級建築施工管理技士
• 2級建築士

さらに、監理技術者となるためにはその上位資格である、

• 1級建築施工管理技士
• 1級建築士

の、いずれかを取得しなければなりません。

施工管理技士は、国土交通省が建設業法第27条の規定に基づいて行う施工管理技術検定試験に合格することで得られる称号です。
建築士は設計士向けの資格なので、建築技術者はまず「1級建築施工管理技士」の取得を目標とします。そして、余裕があればスキルアップの一貫として「1級建築士」に取り組んでみるとよいでしょう。

土木現場で求められる資格

土木一式工事の現場でも、必要に応じて主任技術者または監理技術者を配置します。
主任技術者となるために必要な資格は以下のとおりです。

• 2級建設機械施工技士（第1種～第6種）
• 2級土木施工管理技士（土木）

そして、監理技術者となるために必要な資格は以下の3つです。

• 1級建設機械施工技士
• 1級土木施工管理技士
• 技術士（建設/農業土木/水産土木/森林土木）

「建設機械施工技士」は主任技術者・監理技術者の要件の一つではありますが、あくまでも重機の操作に主眼を置いた試験ですので、一式工事を管理する側の立場である土木技術者は知識を深めるという意味でも、対外的な意味でも、「1級土木施工管理技士」は取得しておきましょう。

「技術士」は主にコンサルティング業務を行う者が取得する資格で、難易度がかなり高いことで知られています。
しかし、それだけに対外的な評価や信頼を得やすく、勉強して取得するだけの価値は十分にあるといえるでしょう。

建築・土木現場の図面

建築技術者の仕事の一つに、施工図の作成があります。
図面といえば設計者（建築士）が作成した設計図（実施図面）がありますが、この設計図（実施図面）は「見積り」をして注文者と「契約」し、「建築確認申請」を通すことを目的として作成されるものですから、実際の施工に使用できるほどの精度はありません。
そこで、工事を行うにあたり、実施図面を元に細かな寸法や部材の納め方が一目でわかるよう、縮尺の大きな図面に書きおこしたものを施工図といいます。
現場の作業員はこの施工図を見ながら作業を行いますので、間違いは許されません。たった一つの符号の間違い、寸法ミスでも現場がストップすることがあるのです。

土木工事の場合、施工図を作成するかしないかはその時の状況によって異なります。
発注図面が施工図レベルに仕上がっており、現場の現況と相違なければ施工図を作成する必要はなく、発注図を元に実際の工事を行います。
ただし、土木工事の場合、施工者は完成図を作成して電子納品することが土木工事共通仕様書において定められており、その電子データの作成も土木技術者の仕事の一つとなっています。

建築・土木現場で使用するCADソフト

建築現場においては、一般的に『Jw-cad』または『AutoCAD』が使用されています。
Jw-cadは無料で配布されているもので、ユーザー数もかなり多いのですが、「官公庁でAutoCADを使っている」「元請業者がAutoCADを使っている」などの事情により、Jw-cadからAutoCADに移行しつつある建設会社も多いようです。
建築業界ではその他、『VectorWorks（ベクターワークス）』や『ARCHITREND（アーキトレンド）』といったCADソフトも使用されていますが、VectorWorksは主にアトリエ系の設計事務所で、ARCHITRENDはハウスメーカーで使用されているもので、建築現場で施工図作成に使用されることはまずありません。

土木の現場でもこれまでは『Jw-cad』や『AutoCAD』が主流でしたが、電子納品に対応していないJw-cadのユーザーは今後、別のソフトに切り替えていかざるをえない状況です。
そこで、これを機に施工管理の煩雑な業務を効率良く進めていこうと、土木施工管理支援システムの「デキスパート｜A納図」など、土木施工管理に特化した汎用CADに乗り換え、活用している建設会社も増えつつあります。

設備会社の役割とは

設備会社は建築の下請け？　そんなことはありません。これからは設備工事の技術者にも一層高い管理能力と折衝力が求められます。

設備工事の種類

設備工事とは、主として「電気工事」と「機械工事」のことをいいます。
しかし、「機械工事」は一般のお客様に対して意味が通じにくいこともあり、見積書などでは「給排水工事」「給水設備工事」「給排水衛生工事」などと表記されることが多いようです。
さらにややこしいのは、機械工事は建設業の29業種においては「管工事」という名称で分類されていることです。
また、この29業種の中には他に「機械器具設置工事」という業種もあるなど混乱を招きやすい部分がありますが、機械器具設置工事に関しては機械工事とはまた別のものであると覚えておいて下さい。

その他、「電気工事」と「管工事（機械工事）」以外の設備工事として「消防施設工事」というものもあります。

設備会社の立ち位置とは

設備会社というと、一式で工事を請け負う建設会社からも、また世間的に見ても“下請業者”というイメージを持たれることが多いです。
実際に、設備会社は建設会社から工事を請け負うことが多いのですが、時にはそうでない場合もあるのです。

世間一般的なイメージとして設備会社が“下請業者”といわれるのは、〈注文者〉が『一括発注』によって工事を依頼することが多いからです。
設備工事も含めた予算で、一括して建設会社に工事を依頼するため、設備工事に関しては建設会社が自社で選定した設備会社に専門工事として発注することになります。

それに対し『分離発注』は、〈注文者〉が建設会社・電気設備会社・機械設備会社それぞれ別々に工事を発注する方式であり、中間マージンが省かれてコストが明確になりやすいというメリットがあります。
また、責任の所在を明らかにすることで工事の質が上がることも期待されています。
官公庁においてよく採用されている発注方式ですが、この場合は設備会社が〈注文者〉と直接連絡調整を行うとともに、建設会社とも上手く連携していく必要があるため、設備会社の管理能力が問われることになります。

設備現場での施工管理

設備会社であっても、施工管理の仕事は基本的に同じです。

特に工程管理については、設備工事は建築工事の進み具合によっても左右されますから、作業の状況をよく見て、その他の工事関係者と上手く連携を取りながら進めていかなくてはなりません。
下請業者として工事を行う場合は、発注者である元請業者と調整を行いますが、分離発注の場合は注文者と直接やりとりするため、ある程度の柔軟性が求められます。

電気設備の施工項目としては、個人住宅であれば照明設備、大規模な工事になると変電、発電、送配電、非常用電源設備、信号設備など、様々な工事が発生します。
機械設備に関しては、上下水道やガスの配管、空調や冷暖房設備など個人住宅であってもビル工事であっても基本的には同じですが、規模の大きな現場であればそれだけ配管の規模も大きくなります。
したがって、個人住宅では一人で作業を行う設備工事も大規模な現場では何人もの作業員が同時に作業することとなります。

設備現場で求められる資格

電気工事で役に立つ資格には、電気工事に関する専門的な知識と技能を有するとされている「電気工事士」や、電気設備の保守・監督を行うための資格である「電気主任技術者（電験三種）」などがあります。

しかし、施工管理を行う上で知識としても必須であり、また主任技術者や監理技術者になるためにも必要なのは、以下の施工管理技士資格です。

• 2級電気工事施工管理技士
• 1級電気工事施工管理技士

機械工事の場合は、

• 2級管工事施工管理技士
• 1級管工事施工管理技士

を、取得する必要があります。
この他に現場で役立つ資格というと、ガスの工事や保安を監督する「ガス主任技術者」や水道事業者から指定をうけるために必須である「給水装置工事主任技術者」があります。
屋内消火栓やスプリンクラーなどの消防設備の工事や整備を行う場合は「消防設備士」の資格が必要です。

設備現場の図面とCADソフト

設備技術者も、工事を行うにあたり施工図を作成しなければなりません。
電気設備であれば、各階の電気施工図や電気系統図。機械設備であれば、衛生図や換気図など。機器の図面の他、建築との取り合い部分の詳細図も必要です。
建築施工図（平面詳細図）の上に電気や機械などの各設備機器の情報を落とし込んでいく図面は、「総合図」と呼ばれています。

建築や土木と同様、設備業界においてもこれまでは『Jw-cad』や『AutoCAD』がCADソフトの主流でしたが、最近では大手設備会社が開発したという電気・機械設備専用のCADソフト『CADWe’ll Tfas』を使用する会社が増えており、その普及率は既に7割を超えているといいます。

プラント現場の施工管理とは？

建築や土木と同じ建設業の一つに数えられえているにも関わらず、一般の人はまず目にすることのないプラント工事の現場。その特徴について説明します。

プラント現場の種類

プラントとは工場設備や生産設備のことをいいます。
プラント工事は工場の建設やメンテナンスを行う工事のことで、建築や土木の現場とは少し様子が異なり、回転機や圧力容器といった機器類、受配電設備やモーターなどの電気、軽量系や温度計などの軽装、それにタンクやポンプ、配管などから構成されています。

一口にプラントといっても製造しているものは様々で、食品工場や繊維工場、化学工場、石油化学、プラスチック工場、それにごみ焼却場や上下水道処理場といった環境プラントや、原子力発電所や火力発電所のようなエネルギープラントもあります。

国内大手企業の海外進出や環境問題などにより、今現在、日本国内での大規模なプラント建設はほとんど行われておらず、大型案件のほとんどは海外に集中しています。
そのため、日本国内のプラント工事に関しては工場の増設や改良・メンテナンス工事が主となります。

プラント現場の特殊性

建設業の業種区分によると、プラント設備工事は機械器具設置工事に分類されています。
産業分類において、土木や建築は建設業の中の“総合工事業”に分類されていますが、主に機器や配管を扱う機械器具設置工事は電気工事や管工事と同じ“設備工事業”に該当します。

一般的に設備工事というと建築・土木の下請け的なイメージが強いと先にもお伝えしましたが、このプラント工事に関しては例外で、プラントエンジニアリング会社が建設会社の下請けに入ることはまずありません。

桁外れに規模の大きい現場が多く、協力会社も携わる作業員もかなりの数に上るのが特徴で、例えば工期3ヶ月程度の定期修繕工事が、元請の施工管理者だけでも数十人から100人以上、下請の作業員も合わせると何百人体制という現場も珍しくありません。
その数十人の中に現場代理人を1名、監理技術者を2～3名配置し、電気・機械などの担当エリアに分かれて、エリアごとに4～5名ずつチームを組んで施工管理を行うのが一般的です。

プラント工事における組織と役割

プラント工事は、〈注文者〉とプラントエンジニアリングの2者、あるいはプラントメーカーを含む3者体制で進められます。
プラントエンジニアリングは〈注文者〉から依頼を受けて生産設備の設計や施工を行いますが、ゴミ焼却や水処理など公共のプラントの場合は官公庁が、それ以外の民間のプラントの場合はプラントオーナーが〈注文者〉となります。
建築分野においてもハウスメーカー、住宅設備メーカーなどよく耳にする“メーカー”ですが、一般的に物を製造する会社のことをメーカーといい、プラントメーカーはプラントエンジニアリングから依頼を受けてプラント設備や機械を製造し、各プラントへ納入します。
場合によっては、メーカーが〈注文者〉から直接依頼を受けて設備機器を納入することもあります。その場合はメーカーが発注者としてエンジニアリングに施工を依頼するか、もしくは自社で機器の据え付けまで行います。

設備や機器により構築されているプラント現場において、プラントメーカーはかなり重要な位置付けにあるといって間違いないでしょう。

プラント現場における施工管理

プラント技術者の仕事も、基本的には他の現場と同じです。
ただし、様々な業種が入り乱れるプラント現場の施工管理においては、電気や機械といった専門分野だけでなく建築や土木、そのプラントで製造する素材や製品に関する知識など、非常に幅広い知識を要している必要があります。
何百人という労働者が働くスケールの大きな現場において、作業員をまとめ、工程どおりに作業を進めていかなければならないため、コミュニケーション能力の高さや指導力・統率力も求められます。

また、プラントの施工管理においては建設現場特有の危険性に加え、製造業におけるリスクにも直面していると考えなければなりません。特に薬品を扱う化学プラントやエネルギープラントなどは細心の注意を払う必要があります。

プラント現場で求められる資格

プラントの施工管理を行うにあたっては、勤務する会社によって求められる資格が少しずつ異なります。

メンテナンスを主とするプラントエンジニアリングでは、キャリア（中途）採用の条件として、以下の資格を求めている場合が多いです。

• 1級電気工事施工管理技士
• 1級管工事施工管理技士

プラント内での工事であっても専門工事と判断されるものについては、電気工事や管工事に区分されます。
しかし、いずれにも該当しない、あるいは複合的な機械器具の設置を行う場合は機械器具設置工事に区分されます。
その際、施工管理技士資格では機械器具設置工事の主任技術者や監理技術者の要件とはならないため、

• 技術士（機械部門/総合技術監理部門（機械部門））

を取得保する必要があります。

この他、プラント技術者が保有している資格には「電気主任技術者（電験三種）」「電気工事士」といった電気関係や「ボイラー技士」、土工や解体工事が発生するため「土木施工管理技士」も役立ちます。
化学プラントやエネルギープラント、環境プラントでは「危険物取扱者」や「消防設備士」「酸素欠乏危険作業主任者 」なども必要とされています。

対して、新規のプラント建設が多いプラントエンジニアリングにおいては、メンテナンス業務では重要とされない「建築施工管理技士」や「建築士」などの資格も必要となります。

建設現場の役割と特徴

これから建設技術者を目指す方のために、それぞれの現場の役割や特色について補足します。

建設現場が果たすべき役割とは

建設業というと、ただ「建物を造っては壊し」「道路を造っては補修を繰り返し」という印象を持っている方も多いでしょう。
しかし本来、建設技術者たちはもっと大きな役割を担い、日々現場で働いているのです。

人々が住む家をつくり、子供たちが学ぶための学校、働くためのオフィスビル、その他の身近な施設をつくるのは、建設技術者です。
交通機関や市街地を形成し、食物を生産するための農地を整備し、農業用水を整備するためのダムをつくるのは土木技術者の仕事です。
そして、ゴミ処理や下水処理、電気の供給といった環境の基盤を整え、様々な素材や製品を生み出すすべての工場をプラント技術者が整備します。
また、災害に強い建物や地盤づくりに取り組み、災害発生時には交通機関やライフラインの復旧作業を行います。その復旧の迅速さは、皆さんもよくご存じでしょう。

もちろん、それだけではありません。
ひとつの大きな産業として日本の経済を支え、雇用を創出することも、建設業界の大きな役割の一つなのです。

それぞれの現場を取り巻く環境

建築工事の工期は、大体1～2年程度のものが多いでしょう。
地元に根差した建設会社や工務店であれば、遠い現場でもせいぜい片道1時間圏内の現場に限られますが、大手ゼネコンや各地に営業所のある中堅ゼネコンの場合は長期出張を伴う現場の異動が多くなります。

しっかりと仮囲いで包囲され、外周は防護ネットでおおわれた建築現場は、身近にあるにも関わらずどのような作業をしているのかは意外と見えにくいものです。
対して、土木の現場は意外とオープンです。道路工事の現場などあちらこちらで見かけますし、橋や高架の工事、山の法面工事などは遠くからでもよく見えます。
それだけに安全管理の重要性が高く、ガードマンを何人、どこに配置するかなど、警備会社との綿密な打合せ重要となります。
工期については数ヶ月程度の道路改良工事から、ダム工事のような10年、20年かかるものまで様々です。

プラント工事は定期修繕が主となるため、数ヶ月単位で長期出張を繰り返すこともあります。夜勤などの不規則な勤務があったり、肉体的・精神的にも気苦労の多かったりする現場です。
そういった事情もあってか、プラント技術者の年収は建築・土木技術者に比べてやや高めの傾向にあるようです。

施工管理の仕事は他にもある

ここまで紹介した以外にも、建設技術者といわれる仕事はあります。
そのうちの1つが造園技術者で、「造園施工管理技士」資格を取得することで、造園工事の主任技術者または監理技術者となることができます。これに似た資格では、「造園技能士」というものもあります。
造園工事は「造園土木」とも呼ばれることもあるほど土木に近い工事で、実際、産業分類では中分類“総合工事業”の中の“土木工事業”に分類されています。
具体的には広場や公園などの整備、植栽を行います。花壇や噴水、遊歩道、休憩その他施設の建設工事も含まれます。屋上緑化や緑地育成も造園工事の一種です。

もう1つ、電気通信技術者という職種もあります。
「電気通信工事施工管理技士」の資格を取得することで、電気通信工事の主任技術者・監理技術者となることができます。似たような資格では「電気通信主任技術者」があります。
産業分類では“設備工事業”の中の“電気通信・信号装置工事業”という業種に含まれます。
電気工事の場合は発電設備や変電設備、送配電設備など、照明器具など含め建物で使用する電気設備を扱いますが、電気通信工事では有線・無線通信設備、ネットワーク設備、情報設備など、通信や放送の手段としての電気設備を扱います。

それぞれの技術者を目指すには

建築、土木技術者を目指すには、高校や専門学校、高等専門学校、大学などの土木・建築系学科を卒業します。
建築学、建築工学、建築システム、建築デザインなど「建築」が入るものや「造形」「住居」とつくものは建築向け、建設システムや環境工学、環境都市工学、環境デザインなど「建設」「環境」「都市」が入る学科は土木色が強い傾向にあります。
「土木」という言葉を使用しなくなったのは、3Kなどといわれてイメージ低下の一途を辿っていた土木のイメージを払拭するために行われた試みですが、最近また学科名に「土木」を使う大学も出てきているようです。

電気技術者は電気工学や電気通信工学を専門的に学ぶことが多いですが、機械技術者の場合は機械工学や衛生工学の他、建築工学や土木工学でも問題ありません。
プラント技術者に関しては、建築学・電気工学・機械工学など幅広く門戸が開かれています。

建設現場には夢が詰まっている

最後に建設技術者になるためには何を勉強すべきかをお伝えしましたが、これらはあくまでも学生のうちから建設技術者を目指す場合です。

担い手不足の建設業界にあっては常に新しい働き手を求めています。
建築と土木の両方を経験している技術者は多いですし、設備から建築へ、あるいは設備や建築からプラント技術者へというルートも開けています。
20代の方であれば、まったくの別業種からでも建設技術者への転職は十分可能です。

「3K」（きつい・汚い・危険）などと言われることもある建設現場の仕事ですが、経済の基盤となり雇用を創出するだけでなく、建設技術者は日本のものづくりの技術を継承する、夢と希望が詰まった職業でもあります。
建設技術者として最も大切なのは「やる気」と「体力」であり、それがあればどのような現場でも通用する技術者になることができるでしょう。

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