建築士会が、平成14年にはじめた「CPD制度」は、建築士の知識や技術の維持向上を目指して運営されてきました。
その後、平成21年以降には、すべての建築士を対象に研修が実施されるようになりました。そのため、建築士は、CPD制度の内容について把握しておく必要があるといえるでしょう。そこで今回は、CPD制度の概要と、そのメリットについて説明したいと思います。

CPD制度の概要

CPD制度とは、英語の「Continuing Professional Development」の略語で、建築業界における建築士の継続教育制度です。
その概要は、建築士会が建築士の資格を取得した人に対して、継続的な教育プログラムや講習会などを提供する制度となっています。
CPDに参加する技術者が教育に費やした時間を単位としており、工事によっては発注入札の参加要件に単位数が含まれていることもあります。

具体的には、建築士会認定の建築士のスキル育成研修などにCPD参加者が出席し、その情報をCPD単位として専用サーバーの中に登録することで、参加者の履修履歴を蓄積していきます。
この履歴に基づいて、建築士会が参加者に対して証明書を発行する仕組みとなっています。CPDが建築業界に徐々に浸透していったことで、すべての建築士にCPDが提供される流れとなりました。
その際、従来のシステムを改変し、ICカードを用いたシステム運用にすることでより利便性が高くなりました。

CPD制度のメリット

CPD制度のメリットは、建築士のスキルを可視化することによって、客観的に能力を判断できる点でしょう。
これは、建築士と工事発注者、双方にとって高いメリットといえるでしょう。
また、ICカード方式の採用によって、CPD単位の登録時に必要だった手帳の提出が不要となったため、単位の登録に要する時間が大幅に短縮できるようになりました。
また、ネットでも自分の単位取得状況を確認することもできるようになったことなど、利便性も大幅にアップしました。

行政機関などでも積極的に活用

近年、CPD制度は行政機関などにおいても積極的に活用されています。
そのため、多くの行政機関における工事入札に建築士会CPDが加点対象とされています。したがって、CPD単位を数多く取得することで、請けられる仕事の幅も広がることから、今後ますますます業界内での浸透が進むものと予想されます。
建築士として今後もやっていこうという人は、是非、研修や講習会に積極的に参加してCPD単位を取得しておくのが得策といえるでしょう。

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