建設物の保守もIoTで解決：火災報知システム

IoT技術の発展は目覚ましく、建築現場でもいよいよ本格的に導入する時代となりつつあります。
施工管理を努めるためには、そうした最新技術に関する知識も必要です。
今回は「火災報知システム」を紹介するので、最新のシステムの概要やメリットを把握し今後の業務に活かしましょう。

火災報知システムとは

今回紹介する「火災報知システム」は、IoTを活用することで無線接続とクラウドでの集中管理を可能としたものです。

まずは、火災の発生から消火までの過程で、どのようにシステムが働くのかを解説します。

火災発生直後に必要なのは、火災の感知と発見です。
熱感知器や煙感知器が火災を感知し、自動で受信機に火災を知らせます。
また、発信機や非常電話などを用いて火災を発見した人が知らせることも可能です。
こうした発せられた火災発生の知らせは、警備室や防災センターなどに設置されている受信機（防災監視盤）が受信します。

火災の情報を受信した受信機（防災監視盤）は、火災発生を保安員たちに知らせる役割をもつと同時に自動で施設内に警報を発することができます。
そして、受信機が受け取った情報をもとに保安員が火災の状況を確認し、判断と指示を下します。
ここでは、非常放送や誘導灯、非常口などの設備を活用して施設内部の人たちの避難を勧めます。
また火災通報装置は、火災発生時に自動で消防署や関係者に通報するようになっています。

通報した後は消防隊の到着を待ちながら、初期消火と延焼防止に当たります。
このとき活躍するのは、備え付けの消化器と消火設備、排煙設備、防火シャッターなどです。
シャッターは延焼を防ぐために、感知器で得た情報を基に自動で閉鎖します。
その後消防隊が到着したら、施設内のスプリンクラーや送水設備などを用いて本格的な消火活動に移ります。

従来の火災報知との違いとメリット

従来の火災報知は有線接続で、火災を発見したその場で通報を行うシステムでした。
そのため、施設全体の火災状況を集約的に把握・管理することはできませんでしたし、施設全体に火災を自動で知らせることも不可能でした。

しかし今回紹介している「火災報知システム」では、火災が発見したらクラウドシステムに情報が送られ集約的に管理することができます。
そのため、施設内にスピーカーなどでアナウンスしたり、関係者にメールで通知したり、消防署に通報したり、といったことを全て自動で行なえます。
また、誘導灯や防火シャッター、排煙設備なども自動で効率的に作動させることが可能です。

したがって、火災報知システムによって、より安全で迅速な対応が実現できるのです。

IoT技術で集約管理することで適切な避難が可能に

最新の「火災報知システム」では、火災を発見したらアナウンスや避難誘導、通報、延焼防止策などを自動で行うことができます。
そのためより適切な避難が行え、施設内の人々の命を守ることができるのです。
施工管理士としては、最新技術の知識を備え建築現場で活用できると良いのではないでしょうか。

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