現場に徹底しよう！土石流等による労働災害の防止方法とは

建設業は他の業種と比べて労働災害の発生率が高い業種です。
建設業の作業員は高所で作業することが多いため、転落災害がよく起こっています。
現場監督を務める人は、現場で働く作業員たちの安全管理を行わなければなりません。
そして、橋を建設する工事など河川の付近では、土石流による被害が深刻です。
では、土石流による労働災害を防止するにはどうすればいいのか見ていきましょう。

油断していると土石流による労働災害に繋がってしまう

普段は穏やかに流れている川でも、大雨が降ると流れが激しくなります。
短時間の間に急激に水の量が増すことも少なくありません。
川は基本的に山から流れて来ているため、大雨の影響で土砂が一緒に流れてくることもあります。
ちょっと油断していると、気がつかないうちに危険な状態になってしまうことも多いです。
激しい雨が降っているときに、橋の建設工事などで川の付近で作業をしていれば、土石流に飲まれてしまう可能性もあるでしょう。
大雨の他に、融雪や地震などの影響で土石流が発生することもあります。
天候のだけでなく周辺の地形による影響も大きいです。
河川の勾配が急だと、突然勢い良く土砂が流れ込んで来る場合があります。
土石流が発生する前の段階で、現場監督が作業の中止を指示して避難しなければなりません。

労働災害を防止するために現場監督が行うべきこと

河川の付近などで工事を行う際には、あらかじめ周辺の地形について調査しておく必要があります。
過去の土石流の発生状況なども把握しておかなければなりません。
どの程度の雨量があると、土石流が発生する危険性が高まるのかを把握し、それを踏まえた上で警戒雨量基準を設定します。
雨量だけでなく積雪や融雪に関しても注意が必要です。
そのため、気温についても把握しておかなければなりません。
雨量が警戒雨量基準を超えた場合には、サイレンや非常ベルなどで現場の作業員全員に知らせます。
このときに使用する警報器などを現場に設置し、作業員全員にその場所を周知しておかなければなりません。
そうすることで、土砂災害が起こる前に作業を中止し避難できます。
作業を行っている場所によっては、すぐに避難できない場合もあるため、はしごなどの避難用具も用意しておく必要があります。
そして、警報器やはしごはずっと使用していないと、いざというときに使えない可能性も考えられるでしょう。
そのため、6ヶ月に1回は点検を行います。
実際に避難用具を使用して避難できるかどうか確認するため、点検と併せて避難訓練も実施しなければなりません。

土石流の危険があれば直ちに避難を促そう

土石流は甚大な被害を及ぼすため、決して軽視できません。
土石流に飲み込まれると命に関わるということを認識しておきましょう。
現場監督を務める人は、土石流が発生する危険性があるときには直ちに避難を促すことが大切です。
現場で働く作業員たちの安全は現場監督にかかっています。