施工管理の求人・転職情報掲載。資格者・現場経験者は即採用【施工管理求人サーチ】

施工管理求人サーチロゴ
夢真の転職支援 施工管理求人サーチ電話番号
お気に入りリスト
まずは無料WEB登録
メルマガ登録

現場監督が転職にも役立つおすすめ資格8選を紹介|仕事のメリットも

働く
公開日時 2022.08.22 最終更新日時 2024.04.09

現場監督の仕事とは


工事全体に関わる現場監督の仕事は「施工管理」とも呼ばれ、その業務は多岐にわたります。例えば、工事の計画を立てること、品質管理や原価管理、依頼主や業者との打ち合わせなども業務の一環です。

また、作業者や周辺環境に危険が及ばないように安全管理を行い、職人に対して監督・指導も行わなければなりません。現場監督は、現場全体に目を配り、管理・監督することが求められる仕事です。

現場監督として働くメリット3つ


現場監督として働くことには多くのメリットがあります。工事現場で重要な役割を担う仕事だからこそ、様々なスキルが身に付き、大きなやりがいも得られるでしょう。

ここからは、現場監督として働くメリット3点について紹介します。職人から現場監督へキャリアアップを目指している方は、ぜひ参考にしてください。

1:経験を活かしてキャリアアップできる

現場監督の仕事で培った経験は、キャリアアップに繋がります。

例えば、依頼主の意図や要望を汲み取って、計画を立てて形にするというスキルは、現場監督だからこそ伸ばせる能力です。また、人の気持ちに寄り添える力は、現場以外でも役立つスキルとなるでしょう。

他にも、同時進行で行われる工事を管理することで、スケジュール管理能力を身に付けられますし、工事に関わる多くの人との協議や連絡を重ねる必要があるため、コミュニケーション能力を伸ばすことも可能です。

2:給与が高い傾向にある

現場監督は、高収入を目指せる仕事です。

国税庁が公開している「令和2年分民間給与実態統計調査」によると、給与所得者全体の平均年収は約430万円とされる中、建設業の平均年収は約500万円となり、他の業種より高い傾向にあることが分かります。

勤務する地域や求められる資格、経験にもよりますが、需要の大きな現場監督として働くことで、さらなる収入が見込めるでしょう。

出典:令和2年分 民間給与実態統計調査 -調査結果報告-|国税庁
参照:https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2020/pdf/002.pdf

3:成果が形として残る

自分の関わった仕事が、目に見える形で残るという点もメリットと言えるでしょう。現場をまとめていた現場監督にとって、完成した建築物は自身の作品であり、実績です。

特に、住宅の購入は大半の顧客にとって、一生に一度の大きな買い物となります。要望通りに施工が完了し、完成を喜んでもらえるのは現場監督にとって大きなやりがいとなるでしょう。

現場監督として働くデメリット


ここまで、現場監督として働くメリットについて紹介しましたが、現場監督と言うと責任が重く、大変そうなイメージを持つのではないでしょうか。ここからは、デメリットとなる点について紹介します。

現場監督のデメリットもしっかりと把握して、キャリアアップや転職について考慮しましょう。

繁忙期は残業が多くなる

繁忙期の労働時間の長さはデメリットの1つと言えるでしょう。現場監督に限らず、所定外労働時間の多さは建設業界全体での課題です。

日本建設産業職員労働組合協議会(日建協)の調査によると、全産業の1カ月あたりの所定外労働時間は平均で約20時間とされているのに対し、外勤の建築・土木では月50時間を超えています。

書類などの事務作業の多さや工程の厳しさ、配置人員の少なさなどが残業の多さに繋がっているようです。

とりわけ現場監督は、職人が帰った後に管理業務や事務作業を行わなければならないため、長時間労働になりがちでしょう。

出典:2020 時短アンケートの概要|日本建設産業職員労働組合協議会
参照:http://nikkenkyo.jp/downL/jitan_digest/2020jitan_digest.pdf

上司や作業者とコミュニケーションをとる場面が多い

現場監督にとって依頼主や現場の職人、近隣住人とのコミュニケーションは不可欠なものであり、場合によってはストレスを感じることがあるでしょう。

建設業を対象としたヒアリング調査によると、現場監督のストレスの要因として、スケジュールや設計に関する問題で発注者と職人の板挟みにあいやすいことが挙げられています。

特に住宅の建築では、1つの現場に様々な職人が携わり、現場監督はその全てとコミュニケーションをとらなければなりません。

各方面とコミュニケーションをとりながら、円滑に作業を進めていくのは簡単にできることではないでしょう。

出典:過労死等に関する実態把握のための労働・社会面の調査研究事業|厚生労働省
参照:https://www.mhlw.go.jp/content/11200000/000511995.pdf

現場監督が転職時に資格を取得する4つのメリット


ここまで、現場監督の仕事内容やメリット・デメリットについて紹介しましたが、ここからは現場監督におすすめの資格について紹介します。特に転職時には、資格を持っていることは大きなメリットとなるでしょう。

転職を考えている方は、役立つ資格の取得について考慮してみてください。

  • 転職の際に役立つ
  • 資格手当がもらえる
  • 評価されて様々な仕事を任される
  • キャリアアップにつながる

1:知識やスキルを客観的に証明してくれる

資格は自分の持っている知識やスキルを客観的に証明してくれるため、転職の際に役立ちます。一般的に転職が難しいとされている50代であっても、資格があれば即戦力として重宝されるでしょう。

特に「施工管理技士」の資格所有者は、建設業の許可基準の1つである専任の技術者として認められます。そのため、資格所有者はどの企業にとっても不可欠な存在と言えます。

出典:施工管理技術検定とは|一般財団法人 建設業振興基金
参照:https://www.fcip-shiken.jp/about/index.html

2:資格手当がもらえる

資格手当が付くことで、給与の増加も期待できるでしょう。実際に企業の求人情報の中にも基本給に加え、資格手当が盛り込まれているものもあります。

また、資格取得者への奨励金の支給や、資格の勉強にかかる費用を負担している会社もあるため、資格取得に力を入れることも考慮すると良いでしょう。

3:評価されて様々な仕事を任される

資格は技術力の証明となるため、難易度の高い資格は特に社会的に高い評価を受けます。上司や職人からの評価も上がり、新しい仕事を任されるなど、仕事の幅も広がるでしょう。

資格の勉強で身に付けた知識や技術は、現場の仕事を円滑に進める上でも役立ち、働きぶりが認められれば給与のアップも期待できます。

4:キャリアアップにつながる

転職時だけでなく、キャリアアップしたい時にも資格取得がおすすめです。

資格を取得すると、国土交通省などが構築した「建設キャリアアップシステム」に登録できます。このシステムに登録すると、勤務経験や保有資格を業界統一の基準で証明できるため、どの現場でも適正な評価を受けられ、処遇の改善も期待できるでしょう。

現場監督が取得するべきおすすめ資格8選


では、どのような資格が現場監督の転職やキャリアアップに役立つのでしょうか。ここからは、取得をおすすめしたい8つの資格について紹介します。

例えば、現場監督として活躍するには、国家資格である「施工管理技士」などの取得を目指すのが良いでしょう。施工管理技士になるには、施工管理技術検定の第一次検定と第二次検定の両方に合格しなければなりません。

出典:施工管理技術検定とは|一般財団法人 建設業振興基金
参照:https://www.fcip-shiken.jp/about/

1:建築施工管理技士

建築施工管理技術検定に合格すると、建築施工管理技士の資格が付与されます。

この検定で問われるのは、建築一式工事の実施における施工計画や施工図の作成、工程管理、品質管理、安全管理などを適確に行うために必要な技術についてです。

1級、2級共に第一次検定の科目は建築学等、施工管理法、法規、第二次検定では施工管理法となっていますが、2級の第二次検定は建築、躯体、仕上げの種別に分けられ検定が行われます。

出典:施工管理技術検定|一般財団法人 建設業振興基金
参照:https://www.fcip-shiken.jp/

2:電気工事施工管理技士

電気工事施工管理技術検定に合格すると付与されるのが、電気工事施工管理技士です。

この検定では、電気工事の実施に当たり、施工計画や施工図の作成、工程管理、品質管理、安全管理に必要な技術が問われます。第一次検定は電気工学等、施工管理法、法規、第二次検定は施工管理法についての知識が必要です。

取得後は、照明、変電・送電設備、信号、配線などの電気工事の現場で活躍できるでしょう。

出典:施工管理技術検定|一般財団法人 建設業振興基金
参照:https://www.fcip-shiken.jp/

3:管工事施工管理技士

管工事施工管理技術検定に合格すると与えられるのが、管工事施工管理技士です。

第1次検定は機械工学等、施工管理法、法規、第2次検定は施工管理法の科目があり、管工事の施工を適確に行うために必要な知識について問われます。冷暖房、空気調和、給排水などの設備に関しての知識が必要となるでしょう。

上下水道の配管や冷暖房設備、浄化槽などの工事現場において役立つ資格です。

出典:1級管工事施工管理技術検定|一般財団法人 全国建設研修センター
参照:https://www.jctc.jp/exam/kankouji-1

4:建設機械施工管理技士

建設機械施工管理技術検定に合格すると、建設機械施工管理技士の資格が付与されます。

この検定は、建設機械を使用する工事に携わる技術者を対象に行われ、建設機械の構造や機能、故障対応、土木工学などの知識があるかを確認するものです。

第一次検定では土木工学や施工管理法などについて問われ、第二次検定では筆記試験に加えて実際の建設機械を使用する実技試験も行われます。

出典:建設機械施工管理技士|建設管理センター
参照:https://www.ecc-jp.com/w/kikai01.html

5:消防設備士

現場監督に取得をおすすめしたい資格として消防設備士も挙げられます。消防設備士とは、消火栓やスプリンクラー、自動火災報知設備などの消防用設備の工事・整備を行うために必要な資格です。

消防設備士は2階級に分かれています。乙種消防設備士は消防用設備の点検・整備が可能となる資格、甲種消防設備士は点検・整備に加えて工事が行える資格です。扱える消防用設備は受検する種類によって異なります。

出典:消防設備士について|一般財団法人 消防試験研究センター
参照:https://www.shoubo-shiken.or.jp/shoubou/

6:土木施工管理技士

土木施工管理技士は、土木施工管理技術検定に合格することで得られる資格です。

1級の第1次検定の科目は土木工学等、施工管理法、法規、第2次検定は施工管理法となっており、土木一式工事の施工の管理に必要な知識について問われます。2級の第1次検定は土木、鋼構造物塗装、薬液注入の種別に分かれているので、必要な種類を受検しましょう。

取得後は、道路・鉄道・河川・上下水道などの土木工事現場での活躍が目指せます。

出典:1級土木施工管理技術検定|一般財団法人 全国建設研修センター
参照:https://www.jctc.jp/exam/doboku-1

7:造園施工管理技士

造園施工管理技術検定に合格すると、造園施工管理技士の資格が与えられます。

この検定の科目は、第一次検定は土木工学等、施工管理法、法規、第ニ次検定は施工管理法となっており、造園工事の施工管理を適確に行うための園芸学や電気通信工学、建設学に関する知識が必要です。

公園や庭園、緑化工事などの現場で役立つ資格となるでしょう。

出典:造園施工管理技士|建設管理センター
参照:https://www.ecc-jp.com/w/zouen01.html

8:電気通信工事施工管理技士

平成29年に創設された電気通信工事施工管理技術検定に合格すると、電気通信工事施工管理技士の資格が与えられます。

この検定の第1次検定の科目は、電気通信工学等、施工管理法、法規、第2次検定は施工管理法となっており、有線・無線電気通信設備やネットワーク設備についての知識が求められるでしょう。

取得後は、インターネットや携帯電話のアンテナ基地などの電気通信工事の現場での活躍が目指せます。

出典:電気通信工事施工管理技士|CIC日本建設情報センター
参照:https://www.cic-ct.co.jp/course/denkitsushin

現場監督としてメリットになる資格を取得し転職にも役立てよう


現場監督として働くメリットや大変さ、取得がおすすめな資格について紹介しました。資格を取得すれば現場で役に立つだけでなく、待遇面の改善など多くのメリットが期待できます。

現場監督としてキャリアアップや転職を目指している方は、この記事を参考にして資格の取得にぜひ挑戦してみてください。


当サイトの記事は基本的には信頼性に足る情報源(公共機関や企業サイト、または専門家によるもの等)をもとに執筆しており、情報の正確性・信頼性・安全性の担保に努めていますが、記事によっては最新の情報でない場合や情報の出典元表記や正確性が充分でない場合があります。予めご了承ください。

RECOMMEND

おすすめ求人

建設業界の人材採用・転職サービスを提供する株式会社夢真の編集部です。
建設技術者派遣事業歴は30年以上、当社運営のする求人サイト「施工管理求人サーチ」の求人数は約6,000件!
このコラムでは上記の実績と知見を活かし、建設業界で働く方の転職に役立つ情報を配信しています。

株式会社夢真 コーポレートサイト

Twitter LINE
RECOMMEND

おすすめ求人

PAGE TOP

まずは無料登録
お電話でのお問い合わせはこちら